当サイトを立ち上げた目的
Zenkenはこれまでさまざまな業界で専門メディアを立ち上げてきました。建設業においては生産性向上の課題に直面しており、2025年までに生産性2割向上を目指すという国の方針があります。
そのひとつのカギとなる「遠隔臨場」の導入率はまだ低く、導入への不安の声が少なくないのが実情です。当サイトでは遠隔臨場についての正しい情報を伝え、導入の後押しを少しでもできればと考え立ち上げました。
さまざまな工事を経験してきた現場監督ながら、遠隔臨場は初体験。これから僻地での遠隔臨場が控えており、失敗したくない思いを抱える。遠隔臨場の指揮をとるうえで大事なことを、リンジョウから指南を受ける。
数々の遠隔臨場の導入コンサルを行なってきたエキスパート。
実際に遠隔臨場を行ってきた人たちのデータやファクトをもとに、冷静沈着に分析・提案を行なう。
遠隔臨場とは
そもそも遠隔臨場とは何かを説明してくれ！
わかりやすく説明すると、「ツールなどを活用し、現場に出向くことなく離れた場所から現場確認を行うこと」を意味する言葉です。
遠隔臨場が導入される背景には、建築現場における就業者の高齢化と若手の減少、人材不足による長時間労働などの影響があり、遠隔臨場を導入することで、就業者一人ひとりの負担をなるべく抑えられるほか、少人数でも効率的に業務を行うことができるようになるのです。
遠隔臨場のメリット・デメリット
遠隔臨場のメリットは何か、教えてくれ！
メリットは大きく2つあり、人材不足の解消と安全性の向上です
なんと遠隔臨場では、現場に赴くための移動や時間を削減できるのです。
また、遠隔臨場の場合、その場にいながら、すぐに現場確認を行えるのが何よりの強みで天候にも左右されません。
また、万一トラブルを発見した際も、ほかの人を呼びに行く時間がかからず、映像を複数人で見てチェックすることもできるのです。
なるほど！では、遠隔臨場のデメリットを教えてくれ！
デメリットは2つで、通信環境整備とプライバシーの配慮をしなければならないことです
遠隔臨場はインターネットを介してアクセスするため、現場を含めて安定した通信環境が必要です。少なくとも映像が途切れたり停止したりしない程度の設備は整えなければなりません。
また、映像を撮影する際には現場にいる人が映り込んでしまうこともあります。そのため、プライバシーへの配慮が欠かせないのです。
2022年6月から義務化の
遠隔臨場、
まずはなにを考えれば...?
遠隔臨場が2022年6月から義務化となった。遠隔臨場はコストだけかかって手間が増えてしまうのではないか...？ リンジョウ、失敗しないための戦略を教えてくれ。
かしこまりました。遠隔臨場は現場から遠隔に変わっただけで、難しく考えることはございません。まずは遠隔臨場の大枠の流れを確認していきましょう。
遠隔臨場の大きな流れ
施工計画書の作成
工事の3週間前には提出が必要
受注者はまず施工計画書を作成し監督職員等の確認を受けることが必要です。提出期限は、遅くとも工事開始の3週間前まで。
「段階確認」「材料確認」「立会」の3つの項目を記載し、現場条件から受発注者間で協議して適用性を判断。使用するカメラなどの機器構成とその仕様、段階確認や材料確認等の実施方法についても施工計画書に記載します。
機器の準備
必要機器は受発注者が判断
遠隔臨場に使用する機器は、受注者が準備します。また動画撮影用のカメラ（ウェアラブルカメラ等）とWeb会議システムなどは監督職員と協議したうえで、現場で確認作業ができるものを選定。
機器の仕様については参考値が国土交通省から示されていますが、適用を拘束するものではなく状況に応じて受発注者で判断します。
遠隔臨場の実施
事前に必要資料を提出
準備が整ったら遠隔臨場による段階確認等の実施に移りますが、受注者は事前に監督職員等に対し種別・細別・施工予定時期など段階確認に関する資料を提出しなければなりません。
また立会が必要な場合は立会依頼書も提出。実施時間については、やむを得ない理由が認められない限り、監督職員等の勤務時間内を原則とします。
遠隔臨場で
とくに重要になる機器選び
このなかでもとくに重要になるのが「機器の準備」です。ここが生産性に直結すると言っても過言ではありません。
施工計画書に記載する段階確認や材料確認において、リモートでも十分に把握できないと結局現場に出向くことになるからか？
そのとおりです。遠隔でも細かい部分を確認できないと、生産性がガタ落ちしてしまいます。ここに苦しんでいる現場が多いのが実情です。遠隔臨場をこれから実施するなら、先達の声から学び活かすことが世の鉄則になります。
国土交通省掲載の
30事例から紐解く、
遠隔臨場の悩める課題
国土交通省がまとめている遠隔臨場の事例集（令和4年3月）から、遠隔臨場の課題を抽出。北は北海道、南は沖縄まで、トンネル工事や道路工事、橋工事など全30工事から浮かび上がった遠隔臨場の課題感とは？
参照元：【PDF】国土交通省の建設現場における遠隔臨場 事例集（https://www.mlit.go.jp/tec/content/001473626.pdf）
42.6%
通信に関する声
「通信環境によりタイムラグも発生し
連携もとりづらかった」
- 当該現場は、通信環境が良好な場所であったが、少し山の中の現場では、タイムラグが発生し、検査に支障をきたす現場もあった。
- ネットワーク環境が悪くコミュニケーションがうまくいかないことがあった。
- 通信環境により映像や音声が中断する時が多々ある
- 山間部、トンネル内部、樋管内部等の通信環境の確保には課題がある
社内ミーティング向きの
機器を使っている影響も
一番の課題は「通信」。これは社内で環境が整った場所で効果を発揮するミーティング用のweb会議システムを使っているからかもしれません。工事現場では通信が途切れることも少なくなく、とくに山間部やトンネルなど電波が届きづらい場所では、良好な通信状態の確保が絶対に不可欠となります。
18.5%
画質に関する声
「解像度が悪いと
細かい数字が見づらい」
- 立会の内容によっては画面映像のみでは判定しにくい場合がある。
- カメラの性能によっては、mm単位の数字が見えにくい場合がある。
- 舗装のクラックは、カメラでは確認しづらい点もあった。特に、夜間立会は照明で反射するため、難しい。
- 全体的に解像度が良く、十分活用できる精度であったが、部材の細かな寸法については、解像度が悪く確認できない場合もあった。
画面越しでも細かい部分や
数値確認ができるか
遠隔臨場を実施したユーザーが二番目に多く挙げたのが、画質の課題です。遠隔臨場では細かい部分や数値チェックも求められるので、画面越しでもジャッジができる画質の良さも生産性の観点で避けて通れません。
14.8%
範囲に関する声
「施工の全体感を把握できない」
- 現場全体の状況の把握、安全対策が確認しにくい。
- カメラの撮影範囲しか確認できないため、現場の状況把握(施工プロセスチェック等)には向かない。
- カメラの視野が狭いため、施行箇所の全体状況の把握が難しい。
遠隔臨場の全体感の把握は
切り離して考えるべき
どのカメラもそうですが、画角があり、映し出せる範囲には限界があります。遠隔臨場では考え方を変える必要があり、そもそも全体の把握は現場臨場で賄うことが必要になってきます。
9.3%
人員に関する声
「機器を扱う人材が
もうひとり必要になる」
- 通常の立会よりも、システム管理(モニター画面)で職員が1人余分に必要となる。
- カメラをもっている人とは別にもう一人、手元も行う人が必要である。
簡単操作できる機器なら
人員増員は防げる
遠隔臨場と聞くと小難しそうに聞こえるかもしれませんが、実は簡単に操作ができる機器が増えてきています。ハンズフリーでできるウェアラブルカメラもあるので、作業員のひとりにカメラ担当を割り振るのが一番ベターでしょう。
遠隔臨場の課題を
解決できる機器とは？
通信や画質の性能が悪い機器を選んでしまうと、相当苦労するということだな。
遠隔臨場では通信・画質が生産性に直結すると言っても過言ではありません。移動のコストと時間の削減をする目的も大きい遠隔臨場です。
導入コストを抑えることを重視するあまり、画質が良くないカメラや通信性が弱い機器を選んでしまったら、現場に行く頻度が減らず、むしろ負担が増えてしまう。結果、費用対効果に合わない運命を辿ることになるでしょう...。
それは絶対に避けたいな。とくに今回の私の現場は僻地だから、現場に何度も行くことになると相当コストがかかってしまう。
遠隔臨場で失敗しないための機器選びのポイントは「通信が途切れず、高画質映像を送れること」です。それが生産性にもっとも直結します。
そんな機器があるというのか？
はい、ございます。ですが、その前にこちらの画像をご覧ください。
どちらがわかりやすい？
画質を比較
む、これは...!右に対し、左はやけにクリアに映る印象だが...。
左はH.265という高品質映像を保証する動画の圧縮規格。右の画像との違いは明らかです。さらに、最短0.05秒という超短遅延の映像伝達ができる機器があります。遠隔臨場の課題を解決しうる、高画質・短遅延を保証するソリトンシステムズという会社です。まずは一緒に話を聞いてみましょう。
取材協力
引用元：ソリトンシステムズ（https://www.soliton.co.jp/lp/enkaku/）
株式会社ソリトンシステムズ
1979年設立。ITセキュリティ製品の開発・販売を行なう会社で、LTEや5Gを利用した独自技術による「高画質」の映像技術、ネットワーク技術を駆使し、遠隔臨場の製品を提供しています。
「独創性」と「感動」にこだわりたいという理念のもと、他社とは一線を画す製品を届けています。
ソリトンシステムズのインサイドセールスグループのマネージャーを務める小池さん。豊富な知識量で、商談や展示会で製品の解説を務めています。
どういった機器を選べば、課題対策できるのか？
遠隔臨場では「ただ、ものが映っていればいい」というレベルではなく、施主・発注元様の信頼関係を構築する過程で現場の状況を正確に伝える観点で、「高画質なリアルタイム映像を伝送する」という視点が必要です。
そのためにはまず、通信の安定性が大前提。かつ、材料確認の際に計器やメジャーの寸法をミリ単位で映し出すこと、仕上がりの色むらやヒビ、サビ等がないことを詳細に映し出す高画質な映像伝送の仕組みを構築できる機器が必要になります。
詳細な解説をありがとうございます。「高画質な映像伝送の仕組みを構築できる製品」について調べたところ、対応できるのはソリトンシステムズ社のZao Cloud Viewしかありませんでした。ここからはその製品について具体的に話していきましょう。（「高画質な映像伝送の仕組みを構築できる製品」について調べたところ、対応できるのはソリトンシステムズ社のZao Cloud Viewしかありませんでした。2022年11月調査時点、編集チーム調べ）
遠隔臨場の
「悩める課題」を解決できる
ソリトンシステムズの
Zao Cloud View
通信・映像面で高性能を誇るソリトンシステムズの「Zao Cloud View」を詳しく解説していきます。
Zao Cloud Viewの特長
映像配信が可能
ソリトンシステムズのZao Cloud Viewは、独自の映像伝送プロトコルRASCOWとH.265コーデックの組み合わせにより途切れない高品質な映像配信を実現。
携帯電話回線状況を監視し、映像の圧縮率を調整することで高品質の映像を途切れずに伝送することができます。
3種類から選べる
環境や予算に合わせて最適なタイプを選べるのも、Zao Cloud Viewの特徴のひとつ。
複数キャリア対応マルチリンク機能を搭載し解像度4K/60fpsを誇るZao-X、ハンズフリー運用可能でナイトモードやIP66防塵防水搭載のウェアラブルカメラ、手軽に使え費用も抑えられるZao Appがあります。
使い勝手の良さ
高画質映像配信や双方向音声通話といった基本機能が充実。
そのほか、地図上に送信元の位置情報が表示される地図連携やクラウド上への映像アーカイブ、リアルタイムで注釈書きができるアノテーション、静止画キャプチャなど、きめ細やかなサポート機能を搭載しています。
Zao-X、Zaoウェアラブル、
Zao Appは
それぞれ
どんなユーザーに合う？
ハンズフリーで映像伝送したい人や堅牢性の高いツールを使いたいなら、Zaoウェアラブルをお勧めします。屋外での雨風に晒される伝送や粉塵が舞う場所や暗所でも力を発揮します。
Zao Appは、普段使い慣れているアプリの操作と同じような操作をしたい人やスモールスタートで導入したい人向きです。計器やメジャー等ミリ単位の数値や書類の細かい文字を読み込む必要のある場面や、突発的に映像伝送が必要になった場面で効果的です。
Zao-Xは高画質映像（4K等）を短遅延で伝送でき、山間部や湾岸エリア等モバイル回線の帯域が不安定な（携帯電話の電波環境が安定しない）場所でも安定的に映像を伝送できます。
Zao Cloud Viewの画質の良さ
Zao Cloud Viewの導入事例
某ゼネコンではこれまで杭打ち状況を確認する際、作業員が計器の前でタブレット端末に数値入力していました。しかしZao Cloud View導入で杭打機の計測モニターを伝送し事務所入力と映像見返しもできるようになりました。
某ビル管理会社では保守・検査でZao Cloud Viewを活用。ビルの保守点検状況やエレベーター施工検査内容を事務所へ伝送することで現地でのチェックシート記入をしなくてよくなり作業人数削減と現場の密回避につながりました。
とくに多くの
実績がある分野は？
首都高・NEXCO道路工事でご利用いただいているほか、全国120拠点以上の消防書や警察・自衛隊・地方自治体の防災部門、警察・自衛隊・海上保安庁の警備部門、放送局といったところでも実績があります。業界としては、建設、エネルギープラント、電力、製造といったところがございます。（2022年11月時点）
Zao Cloud Viewの
機能・性能一覧
※項目をオンマウスすると解説が閲覧できます
※項目をタップすると解説が閲覧できます
現場でとくに評判の良い
機能、性能は？
映像の途切れにくさ、画質の良さに加え、Zaoウェアラブルに搭載しているナイトモード、映像伝送on/offの遠隔操作（Zao-X/ZaoApp/Zaoウェアラブルどれにも搭載）がとくに好評を得ています。
エンカク&リンジョウの
まとめ
高画質・短遅延という強みを持つソリトンシステムズ社のZao Cloud Viewは、遠隔臨場の課題を解消できる製品。工事現場では往々にして電波が悪くなって通信が途切れたり、画質も荒くなってしまうことが多い。
そんなストレスがない遠隔臨場を、私もしていきたいものだ。これから遠隔臨場を行うという方々は、ぜひソリトンシステムズに相談してみてほしい。
遠隔臨場を本格導入するうえでの疑問解決書
遠隔臨場に不安を感じるのは、その正体がわからないからです。ここでは導入メリットや進め方、現場臨場との違いなど疑問点を解消し、理解を深めるための情報をまとめたので、まずは目を通して全体像を掴んでください。
遠隔臨場で
必要になる機器
遠隔臨場を実施するためには準備が必要。そこで機器の種類や求められる性能についての情報を集めてみました。難しそうに思うかもしれませんが、実際はそれほど大掛かりなものは不要で手軽にできることがわかるはずです。
遠隔臨場の製品、
課題を
どう解消できる？
ここでは遠隔臨場を導入している現場の声を集め、どのようなことが課題となっているのか明らかにしました。また解決できる製品も紹介しているので参考にしていただきたい。
2024年から本格スタートする
「建設業の働き方改革」
に向けて
やらなければならないこと
近年、働き方改革が叫ばれるようになり建設業も例外ではありません。ICT化や現場の生産性向上、人手不足解消など、見過ごせない課題がいくつもあります。業務効率を上げる遠隔臨場は改革を進めるために必須です。
アンケートでわかったこと
建設業勤務かつ建設現場で遠隔臨場の経験がある109名を対象に建設現場での遠隔臨場に関するアンケート調査を実施しました。既に遠隔臨場を実施した建設現場の方がどのような問題に直面しており、どのような遠隔臨場機器を必要としているのか参考にしていただきたいです
アンケート対象：「建設現場で遠隔臨場の経験がある」と回答した20歳以上～65歳以下の男女109名
期間：2023年5月8日～5月19日実施（調査機関：Fastask）
【アンケート1】遠隔臨場での機材トラブルはどのようなものがありましたか？
アンケートでは遠隔臨場の機材トラブルについて確認をしました。
通信トラブルが一番多く、次にカメラトラブルという順になりました。
通信トラブルは現場の場所によって違いがありますが、性能の良い通信機器を使うことで通信の安定性を少しでも上げられると通信トラブルは減るかもしれません。
【アンケート2】遠隔臨場の機器やサービスに望むことを教えてください
アンケートでは遠隔臨場の機器やサービスにどのようなことを望むかアンケートを取りました。
「途切れない通信環境」が一番多く、次に「専用アプリやWeb会議アプリを使いやすくして欲しい」、「高画質のカメラ」という順になりました。
アンケート1でもありましたが、通信環境を良くして欲しいという回答が多く、次に専門アプリとWeb会議アプリを使いやすくして欲しいという回答もありました。アプリは使い慣れていない方が利用するケースもあると思うので社員への教育も必要かもしれません。
また、「高画質カメラ」が欲しいという回答も多く、主には通信環境とアプリの使いやすさ、高画質のカメラを欲しいという回答が多い結果となりました。
【アンケート3】遠隔臨場を導入しての効果を教えてください
アンケートでは遠隔臨場を導入してどのような効果があったのかアンケートを取りました。
「時間効率が良くなった」「作業が軽減した」という回答が多い一方で、「作業が増加した」という回答もありました。
「時間効率が良くなった」「作業が軽減した」という方は現場に行く時間であったり、事前準備の対応が少なくなっているようです。
その一方、「作業が増加した」と回答した方の中には機器やアプリの使い方がわからないという方が多いと予想できます。アンケート2でも「専用アプリやWeb会議アプリを使いやすくして欲しい」という回答があったように、機器やアプリを使い慣れていない方には別途使い方の教育やマニュアルがあるとより円滑に遠隔臨場の作業ができるかもしれません。
【編集後記】
本当の意味で目的を果たす
「遠隔臨場」のために
遠隔臨場の現場を変える
遠隔臨場は生産性向上や安全性向上を目的に実施されるものですが、いまの遠隔臨場は画質や通信に問題のせいで現場に出向くという状況も起きていて、目的から離れた状況になっています。
そんな状況を変える、現場の悩みを吹き飛ばす画期的な製品が、ソリトンシステムズのZao Cloud Viewではないでしょうか。放送業界とのパイプで培ったソリトンシステムズの高品質映像・短遅延の技術やノウハウは、建築現場でも大きく活かされるはずです。
日本のインフラを支える業界の方々のために、当メディアの情報が少しでもお役に立てることを願います。